子持ちがセミリタイアを目指すうえでの悩み

この記事では、2人の子どもを持つ私たちが、セミリタイアを目指すうえで悩みんだことを紹介したい。

といった悩みを持っている方に役立てれば幸いだ。

教育費は大丈夫か？

１点目は教育費のことだ。

子持ちがセミリタイアを目指すうえで、教育費の問題は避けて通れない。
人生における支出の中で、相当なウェイト占める教育費について、しっかりと考えることが重要だ。

自分たちのセミリタイアが原因で、子どもが大学への進学を断念したりすることがあってはならない。

セミリタイア後にかかる教育費に関しては、事業所得・配当所得といった不安定な収入に依存せず、現金としてあらかじめ確保しておくことがベターだろう。

そのためには、「セミリタイア時点で子どもの教育費があといくら必要か」を見定めて、計画的に貯蓄・投資をしていきたいところだ。

ここに教育費の平均の表を貼っておく。

参考：「文部科学省　平成30年度子供の学習費調査」

これを見れば、「子どもの教育費があといくら必要か」おおよその計算ができる。

例えば、セミリタイア達成時点で子どもが高校3年生と中学3年生だとする。
すると残りの教育費は、733万円（※1）〜1495万円（※2）程度ということになる。

※1 全て国公立のケース（上の子：298万円、下の子：137万円＋298万円）
※2 全て私立（大学は理系）のケース（上の子：602万円、下の子：291万円＋602万円）

この金額には課外活動費（習い事など）も含まれているので、各家庭の課外活動費にかける金額も踏まえて、必要額は調整すればよい。

教育費の確保に投資を活用するのもありだ。

セミリタイアまでには一定の年数があることから、長期での投資が可能になるからだ。

既にまとまった資金がある場合は、ジュニアNISAを活用して、そこにプールしておくのもありだろう。

ちなみに私たちは、2人の子どものジュニアNISA口座を開設し、
それぞれ240万円ずつ合計480万円を全世界株式のインデックスファンドで運用することにしている。

仮に5%の利回りであれば、15年後に900万円程度になる計算で、
子どもの教育費を概ね確保できる見込みだ。

２つ目の悩みは、セミリタイアした親を子どもがどう見るかということだ。

私たちがセミリタイア達成を目指している15年後には、子どもたちは高校生と中学生になる。
ふと、「私たちがセミリタイアしたら、子どもたちはどう思うだろうか。」と考えることがある。

友達の親の多くがサラリーマンとして働いているのに、自分の親はゆるゆると働いている。
この状況を、全く気にしないかもしれないしが、もしかしたら、多少の恥ずかしさを感じるかもしれない。

ただ私たちは、嫌々サラリーマンをやっている姿より、セミリタイアして人生を謳歌している姿を見せた方がよいと思っている。

また、精神的・時間的ゆとりが生まれ、子どもとしっかり向き合うことができることも、セミリタイアのメリットだと考えている。

セミリタイアして親が楽しく生きることは、子どものためにもなると信じている。

ただ、それは、子どもの教育費をしっかりと確保して、子どもの可能性を狭めるようなことがないのが前提だ。

子どもの可能性を狭めることがないようにしっかりと計画したうえで、セミリタイアを目指したい。